5233 太平洋セメント

時価

4702億円

PER 予

7.17倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.01%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上総利益、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	売上総利益	持分法の適用範囲の変動	事業譲渡損失	探鉱準備金の積立	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/03	-1.05億	1923億	-	-	181百万	-57.6億
2009/03	-474億赤拡	1541億 -19.9%	-	54.4億	181百万 ±0%	-29.1億赤縮
2010/03	-	1291億 -16.3%	-	1.5億 -97.2%	181百万 ±0%	574億黒転
2011/03	-	1364億 +5.7%	-	3.64億 +142.7%	-	-522億赤転
2012/03	-	1460億 +7.1%	-	-	-	-15.2億赤縮
2013/03	-	1601億 +9.6%	-284百万	-	-	-51.3億赤拡
2014/03	-	1988億 +24.2%	-	-	-	14.9億黒転
2015/03	-5.16億赤縮	2002億 +0.7%	-	-	-	-53.8億赤転
2016/03	-	1950億 -2.6%	-	-	-	-0.1億赤縮
2017/03	-	1987億 +1.9%	-	-	-	7.1億黒転
2018/03	-	2061億 +3.8%	-	-	-	-70.5億赤転
2019/03	-	2034億 -1.3%	-	-	-	49.6億黒転
2020/03	-	1950億 -4.1%	-	-	-	-43.7億赤転
2021/03	-	1913億 -1.9%	-	-	-	181億黒転
2022/03	-	1754億 -8.3%	-	-	-	-136億赤転
2023/03	-	1412億 -19.5%	-	-	-	205億黒転
2024/03	-	1922億 +36.1%	-	-	-	2.78億 -98.6%

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億500万
売上総利益: 1923億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: 1億8100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -57億6300万

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -474億800万
売上総利益: 1541億900万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: 54億3800万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -29億1400万

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1290億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: 1億5000万
探鉱準備金の積立: 1億8100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 573億8200万

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1363億9300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: 3億6400万
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -521億6900万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1460億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -15億2100万

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1601億1800万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -51億2900万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1988億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 14億8800万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -5億1600万
売上総利益: 2002億300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -53億7700万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1949億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -1000万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1986億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7億1000万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 2061億1700万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -70億5400万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 2034億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 49億6000万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1950億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -43億6900万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1912億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 180億7100万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1753億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -136億600万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1412億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 205億1500万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上総利益: 1922億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
事業譲渡損失: -
探鉱準備金の積立: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 2億7800万