連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上総利益、受取手形他4件
2008年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -1億500万
- 売上総利益
- 1923億4400万
- 受取手形
- 163億3800万
- 建物及び構築物
- 5075億500万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- 5億4900万
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- -
2009年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -474億800万
- 売上総利益
- 1541億900万
- 受取手形
- 160億7400万
- 建物及び構築物
- 4904億7500万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- 4億9800万
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- -
2010年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1290億6200万
- 受取手形
- 188億4600万
- 建物及び構築物
- 4873億9700万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- 4億5700万
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- -
2011年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1363億9300万
- 受取手形
- 178億9400万
- 建物及び構築物
- 4751億8300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- 5億1200万
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- -
2012年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1460億3400万
- 受取手形
- 279億4900万
- 建物及び構築物
- 4727億9600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- 4億8500万
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- -
2013年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1601億1800万
- 受取手形
- 286億7700万
- 建物及び構築物
- 4738億5200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- 4億4200万
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 89億3000万
2014年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1988億1900万
- 受取手形
- 203億3400万
- 建物及び構築物
- 4721億5500万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -51億9300万
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 98億1900万
2015年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -5億1600万
- 売上総利益
- 2002億300万
- 受取手形
- 201億3900万
- 建物及び構築物
- 4785億2200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 104億5500万
2016年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1949億8300万
- 受取手形
- 182億2800万
- 建物及び構築物
- 4489億5000万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 115億5100万
2017年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1986億6400万
- 受取手形
- 183億900万
- 建物及び構築物
- 4707億4100万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 127億2600万
2018年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 2061億1700万
- 受取手形
- 230億3600万
- 建物及び構築物
- 4738億4100万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 136億9500万
2019年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 2034億1100万
- 受取手形
- 230億1000万
- 建物及び構築物
- 4834億4300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 151億6600万
2020年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1950億2900万
- 受取手形
- 147億2500万
- 建物及び構築物
- 4908億2400万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 160億7900万
2021年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1912億7200万
- 受取手形
- 103億800万
- 建物及び構築物
- 4912億4700万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 166億9000万
2022年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1753億8200万
- 受取手形
- 79億2600万
- 建物及び構築物
- 5151億4500万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 176億9000万
2023年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1412億1800万
- 受取手形
- 73億4500万
- 建物及び構築物
- 5318億8900万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 182億9100万
2024年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1922億1300万
- 受取手形
- 98億1200万
- 建物及び構築物
- 5508億700万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 租税公課
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 建材・建築土木
- 185億1800万