連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、探鉱準備金の積立、長期リース資産減損勘定他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 長期リース資産減損勘定
- 12億1100万
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 連結範囲の変動
- -500万
2011年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- 0
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -24億1800万
- 連結範囲の変動
- -4億4400万
2012年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -24億300万
- 連結範囲の変動
- 3500万
2013年3月
2014年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 121億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 70億6400万
- 連結範囲の変動
- -
2015年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -5億1600万
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 203億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 50億7200万
- 連結範囲の変動
- -
2016年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 89億6800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -33億7800万
- 連結範囲の変動
- -
2017年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 173億5200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億8800万
- 連結範囲の変動
- -
2018年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 212億9800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億2300万
- 連結範囲の変動
- -
2019年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 178億700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -6億4100万
- 連結範囲の変動
- -
2020年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 110億9000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億200万
- 連結範囲の変動
- -
2021年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 230億9900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億100万
- 連結範囲の変動
- -
2022年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 226億8000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 25億5900万
- 連結範囲の変動
- -
2023年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 236億9700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 21億9600万
- 連結範囲の変動
- -
2024年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 389億600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 30億8700万
- 連結範囲の変動
- -