5233 太平洋セメント

時価

4815億円

PER 予

7.35倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、探鉱準備金の積立、長期リース資産減損勘定他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		探鉱準備金の積立		長期リース資産減損勘定		退職給付に係る資産		持分法適用会社に対する持分相当額
2008/03	-1.05億		-		-		-		-
2009/03	-474億	赤拡	-		-		-		-
2010/03	-		181百万		12.1億		-		-
2011/03	-		-		0	-100%	-		-24.2億
2012/03	-		181百万	±0%	-		-		-24億	赤縮
2013/03	-		100百万	-44.8%	-		-		59億	黒転
2014/03	-		-		-		121億		70.6億	+19.7%
2015/03	-5.16億	赤縮	-		-		203億	+67.6%	50.7億	-28.2%
2016/03	-		-		-		89.7億	-55.9%	-33.8億	赤転
2017/03	-		-		-		174億	+93.5%	5.88億	黒転
2018/03	-		-		-		213億	+22.7%	4.23億	-28.1%
2019/03	-		-		-		178億	-16.4%	-6.41億	赤転
2020/03	-		-		-		111億	-37.7%	-3.02億	赤縮
2021/03	-		-		-		231億	+108.3%	2.01億	黒転
2022/03	-		-		-		227億	-1.8%	25.6億	大幅増
2023/03	-		-		-		237億	+4.5%	22億	-14.2%
2024/03	-		-		-		389億	+64.2%	30.9億	+40.6%

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億500万
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -474億800万
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: 1億8100万
長期リース資産減損勘定: 12億1100万
退職給付に係る資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: 0
退職給付に係る資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億1800万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: 1億8100万
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億300万

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: 1億
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 59億100万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 121億3400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 70億6400万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -5億1600万
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 203億3800万
持分法適用会社に対する持分相当額: 50億7200万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 89億6800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -33億7800万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 173億5200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 5億8800万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 212億9800万
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億2300万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 178億700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -6億4100万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 110億9000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億200万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 230億9900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億100万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 226億8000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 25億5900万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 236億9700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 21億9600万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
探鉱準備金の積立: -
長期リース資産減損勘定: -
退職給付に係る資産: 389億600万
持分法適用会社に対する持分相当額: 30億8700万