構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 505億2600万
- 2019年3月31日 +0.13%
- 505億9100万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2019/06/28 14:15
但し、鉱業用構築物、原料地は生産高比例法によっております。
(また、1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。) - #2 固定資産処分損の内訳に関する注記
- 注4. 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2019/06/28 14:15
前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物除却損 38百万円 67百万円 構築物除却損 73 23 機械及び装置除却損 62 200 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 2019/06/28 14:15
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 現金及び預金 653( -)百万円 653( -)百万円 建物及び構築物 6,326( 5,212) 6,012( 5,018) 機械装置及び運搬具 9,703( 5,923) 8,903( 5,537) - #4 減損損失に関する注記(連結)
- なお、減損損失の内訳は、以下のとおりであります。2019/06/28 14:15
※用途ごとの減損損失の内訳用途 場所 種類 減損損失(百万円) 賃貸用資産 茨城県水戸市 他 建物及び構築物、土地等 355 遊休資産 三重県いなべ市 他 機械装置及び運搬具、土地等 221
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2019/06/28 14:15
(但し、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(除く建物附属設備)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。