固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 2122億1300万
- 2016年3月31日 +16.79%
- 2478億4700万
個別
- 2015年3月31日
- 2127億2300万
- 2016年3月31日 +15.01%
- 2446億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2016/06/29 16:04
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2016/06/29 16:04
・有形固定資産
主として自動車関連事業における開発用設備(工具、器具及び備品)です。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2016/06/29 16:04
2.Wells Vehicle Electronics Holdings Corp.の株式取得流動資産 4,884百万円 固定資産 3,820百万円 資産合計 8,704百万円
(1) 企業結合の概要 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年~50年
機械及び装置 4年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/29 16:04 - #5 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の主な内訳は次のとおりです。
2016/06/29 16:04前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 549百万円 294百万円 機械装置及び運搬具 156百万円 76百万円 土地 ― 92百万円 ソフトウエア 28百万円 12百万円 その他(工具、器具及び備品) 286百万円 830百万円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の主な内訳は次のとおりです。
2016/06/29 16:04前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 0百万円 321百万円 機械装置及び運搬具 56百万円 53百万円 土地 ― 101百万円 ソフトウエア 7百万円 4百万円 その他(工具、器具及び備品) 15百万円 13百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/29 16:04
- #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2016/06/29 16:04
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 290,188 百万円 298,371 百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 16:04
(単位:百万円) - #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社日本セラテック(以下「セラテック社」という。)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにセラテック社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2016/06/29 16:04
株式の取得により新たにWells Vehicle Electronics Holdings Corp.(以下「Wells社」という。)及びその子会社3社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにWells社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 4,884 百万円 固定資産 3,820 のれん 768
流動資産 13,184 百万円 固定資産 16,348 のれん 10,192 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- なお、連結貸借対照表に計上されている繰延税金資産及び繰延税金負債は次のとおりです。2016/06/29 16:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 12,679百万円 12,080百万円 固定資産―繰延税金資産 867百万円 987百万円 流動負債―繰延税金負債 ― ―
- #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年~50年
機械装置及び運搬具 4年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/29 16:04