5334 日本特殊陶業

5334
2026/07/10
時価
2兆771億円
PER 予
19.49倍
2010年以降
5.27-27.54倍
(2010-2026年)
PBR
2.67倍
2010年以降
0.57-2.65倍
(2010-2026年)
配当 予
2.01%
ROE 予
13.68%
ROA 予
8.6%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
2016/06/29 16:04
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
・有形固定資産
主として自動車関連事業における開発用設備(工具、器具及び備品)です。
2016/06/29 16:04
#3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
(6) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳
流動資産4,884百万円
固定資産3,820百万円
資産合計8,704百万円
2.Wells Vehicle Electronics Holdings Corp.の株式取得
(1) 企業結合の概要
2016/06/29 16:04
#4 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年~50年
機械及び装置 4年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/29 16:04
#5 固定資産処分損に関する注記
固定資産処分損の主な内訳は次のとおりです。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
建物及び構築物549百万円294百万円
機械装置及び運搬具156百万円76百万円
土地92百万円
ソフトウエア28百万円12百万円
その他(工具、器具及び備品)286百万円830百万円
2016/06/29 16:04
#6 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の主な内訳は次のとおりです。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
建物及び構築物0百万円321百万円
機械装置及び運搬具56百万円53百万円
土地101百万円
ソフトウエア7百万円4百万円
その他(工具、器具及び備品)15百万円13百万円
2016/06/29 16:04
#7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
2016/06/29 16:04
#8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※2 有形固定資産の減価償却累計額
前連結会計年度(平成27年3月31日)当連結会計年度(平成28年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額290,188百万円298,371百万円
2016/06/29 16:04
#9 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2016/06/29 16:04
#10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得により新たに株式会社日本セラテック(以下「セラテック社」という。)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにセラテック社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。
流動資産4,884百万円
固定資産3,820
のれん768
株式の取得により新たにWells Vehicle Electronics Holdings Corp.(以下「Wells社」という。)及びその子会社3社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにWells社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。
流動資産13,184百万円
固定資産16,348
のれん10,192
2016/06/29 16:04
#11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
なお、連結貸借対照表に計上されている繰延税金資産及び繰延税金負債は次のとおりです。
前連結会計年度(平成27年3月31日)当連結会計年度(平成28年3月31日)
流動資産―繰延税金資産12,679百万円12,080百万円
固定資産―繰延税金資産867百万円987百万円
流動負債―繰延税金負債
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2016/06/29 16:04
#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年~50年
機械装置及び運搬具 4年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/29 16:04

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