- 5333
- 2026/10/09
- 時価
- 1兆6101億円
- PER 予
- 19.32倍
- 2010年以降
- 赤字-44.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.96倍
- 2010年以降
- 0.55-2.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.88%
- ROE 予
- 10.14%
- ROA 予
- 6.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
NGK(5333)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 94億6800万
- 2009年3月31日 +1.89%
- 96億4700万
- 2010年3月31日 -11.93%
- 84億9600万
- 2011年3月31日 +15.36%
- 98億100万
- 2012年3月31日 +118.72%
- 214億3700万
- 2013年3月31日 -31.6%
- 146億6200万
- 2014年3月31日 +3.38%
- 151億5700万
- 2015年3月31日 +0.64%
- 152億5400万
- 2016年3月31日 +6.89%
- 163億500万
- 2017年3月31日 +20.77%
- 196億9100万
- 2018年3月31日 -16.01%
- 165億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 55億6300万
- 2009年3月31日 +30.7%
- 72億7100万
- 2010年3月31日 -20.73%
- 57億6400万
- 2011年3月31日 +18.08%
- 68億600万
- 2012年3月31日 +179.68%
- 190億3500万
- 2013年3月31日 -33.46%
- 126億6600万
- 2014年3月31日 +0.24%
- 126億9700万
- 2015年3月31日 -28.35%
- 90億9700万
- 2016年3月31日 +4.5%
- 95億600万
- 2017年3月31日 +23.05%
- 116億9700万
- 2018年3月31日 -25.16%
- 87億5400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/22 13:58
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産 3,459百万円 4,918百万円 繰延税金負債合計 18,416 24,613 繰延税金資産(△は繰延税金負債)の純額 △2,339 △3,112 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/22 13:58
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産 10,435百万円 12,918百万円 繰延税金負債合計 39,096 48,961 繰延税金資産(△は繰延税金負債)の純額 △1,017 △3,404 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/22 13:58
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 繰延税金資産 12,878 13,656 繰延税金負債 13,895 17,061
繰延税金資産及び繰延税金負債は、資産及び負債の会計上の帳簿価額と税務上の金額の一時差異、繰越欠損金等に基づいて算定しております。繰延税金資産は、将来減算一時差異及び繰越欠損金等が将来の税金負担額を軽減することができると認められる範囲で計上し、繰延税金負債は原則として全ての将来加算一時差異について計上しております。繰延税金資産及び繰延税金負債の算定は、決算日までに制定又は実質的に制定されている税法等に従い、一時差異が回収又は支払が行われると見込まれる期の税率に基づいて行っております。