5331 ノリタケ

5331
2024/11/08
時価
1181億円
PER 予
9.56倍
2010年以降
赤字-33.92倍
(2010-2024年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.38-1.05倍
(2010-2024年)
配当 予
3.27%
ROE 予
8.09%
ROA 予
6.13%
資料
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CSV,JSON

減損損失

【期間】

連結

2008年3月31日
3億3600万
2009年3月31日 +81.85%
6億1100万
2010年3月31日 -65.63%
2億1000万
2011年3月31日 -56.19%
9200万
2012年3月31日 +36.96%
1億2600万
2013年3月31日 +987.3%
13億7000万
2014年3月31日 -98.25%
2400万
2015年3月31日 +195.83%
7100万
2016年3月31日 +401.41%
3億5600万
2018年3月31日 +135.67%
8億3900万
2020年3月31日 -99.52%
400万
2021年3月31日 +999.99%
3億500万
2023年3月31日 -66.56%
1億200万
2024年3月31日 +22.55%
1億2500万

個別

2008年3月31日
3億3200万
2009年3月31日 -71.99%
9300万
2011年3月31日 -51.61%
4500万
2012年3月31日 +180%
1億2600万
2013年3月31日 +987.3%
13億7000万
2014年3月31日 -98.25%
2400万
2015年3月31日 +179.17%
6700万
2016年3月31日 +349.25%
3億100万
2018年3月31日 -69.1%
9300万
2023年3月31日 +9.68%
1億200万
2024年3月31日 +22.55%
1億2500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2024/06/24 15:09
#2 事業等のリスク
(16)固定資産の減損に関するリスク
当社グループは、固定資産の減損に係る会計基準を適用しており、定期的に保有する固定資産の減損損失の認識・測定を行っております。経営環境の著しい悪化等により収益性が低下した場合は、固定資産の減損損失が発生し、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
2024/06/24 15:09
#3 有形固定資産等明細表(連結)
期減少額の(内書)は、減損損失の計上額であります。
2 建物の当期増加額のうち主なものは、三好事業所の建屋の増設であります。
3 機械及び装置の当期増加額のうち主なものは、研削・研磨工具製造設備の増設であります。
4 建設仮勘定の当期増加額のうち主なものは、上記(注)2、3に記載しております建物並びに機械及び装置の増加によるものであります。2024/06/24 15:09
#4 減損損失に関する注記(連結)
※7 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2024/06/24 15:09
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ⅲ)固定資産の減損
固定資産の減損に係る回収可能性の評価にあたり、資産のグルーピングを行い、収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しています。
固定資産の回収可能価額については、将来キャッシュ・フロー、割引率、正味売却価額等の前提条件に基づき算出しているため、将来キャッシュ・フロー等の前提条件に変更があった場合、固定資産の減損を実施し、損益を悪化させる可能性があります。
2024/06/24 15:09
#6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
食器事業は、過去継続的に営業損益がマイナスとなっていることから減損の兆候があると認められると判断し、当事業年度において固定資産の減損損失の認識の要否に関する判定を行いました。
その結果、食器事業について、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産の帳簿価額を上回っているため減損損失の認識は不要と判定されたことから、減損損失は計上しておりません。
2024/06/24 15:09
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
当社の食器事業は、過去継続的に営業損益がマイナスとなっていることから減損の兆候があると認められると判断し、当連結会計年度において固定資産の減損損失の認識の要否に関する判定を行いました。
その結果、当社の食器事業について、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産の帳簿価額を上回っているため減損損失の認識は不要と判定されたことから、減損損失は計上しておりません。
2024/06/24 15:09