有価証券報告書-第126期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2. 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置、車両運搬具 2～15年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却