有価証券報告書-第126期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社、国内連結子会社のうち2社及び在外連結子会社は定額法、国内連結子会社のうち2社は定率法によっております。
ただし、国内連結子会社については平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
均等償却