今後の見通しについて、わが国経済は成長基調で推移するものと期待されますが、消費税率引き上げによる個人消費の落ち込みや新興国の経済リスク等不透明感は拭えません。
このような環境のもと、当社グループの基幹事業である断熱関連事業におきましては、製品開発のスピードをより一層早め、さらなるコストダウンを実現させることにより売上の増加及び収益の向上を目指していきます。また、海外市場におきましては、特に今後の成長が期待できる東南アジア地域を中心に拡販体制を強化することにより販売の増加を図ります。
その他事業におきましては、住宅投資の減少等厳しい状況は予想されますが、機能性セラミックス分野での国内燃料電池向け等の需要の取り込みや住宅用燃焼機器についての拡販に注力することにより売上確保を目指します。