- 5351
- 2026/09/16
- 時価
- 962億円
- PER 予
- 8.87倍
- 2010年以降
- 2.37-40.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.85倍
- 2010年以降
- 0.31-1.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.65%
- ROE 予
- 9.53%
- ROA 予
- 4.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2019年3月31日
- 44億9500万
- 2020年3月31日 -23.18%
- 34億5300万
個別
- 2019年3月31日
- 20億6600万
- 2020年3月31日 -4.89%
- 19億6500万
有報情報
- #1 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※6 たな卸資産及び工事損失引当金の表示2020/06/26 14:40
損失の発生が見込まれる工事契約に係る仕掛品と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。
損失の発生が見込まれる工事契約等に係る仕掛品のうち、工事損失引当金に対応する額は、次のとおりであります。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式及び関連会社株式…移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの………………決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの………………移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ……………………時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については先入先出法、半成工事については個別法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。2020/06/26 14:40 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2020/06/26 14:40
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2020/06/26 14:40
商品及び製品については先入先出法、半成工事については個別法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
4.固定資産の減価償却の方法 - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。2020/06/26 14:40