品川リフラ(5351)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 23億2400万
- 2010年3月31日 +10.11%
- 25億5900万
- 2011年3月31日 +0.55%
- 25億7300万
- 2012年3月31日 +4%
- 26億7600万
- 2013年3月31日 -7.55%
- 24億7400万
- 2014年3月31日 -1.78%
- 24億3000万
- 2015年3月31日 +5.1%
- 25億5400万
- 2016年3月31日 +11.51%
- 28億4800万
- 2017年3月31日 -9.52%
- 25億7700万
- 2018年3月31日 +95.03%
- 50億2600万
- 2019年3月31日 -10.57%
- 44億9500万
- 2020年3月31日 -23.18%
- 34億5300万
- 2021年3月31日 +62.9%
- 56億2500万
- 2022年3月31日 -36.87%
- 35億5100万
- 2023年3月31日 +22.22%
- 43億4000万
- 2024年3月31日 +4.93%
- 45億5400万
- 2025年3月31日 +34.5%
- 61億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 13億5600万
- 2009年3月31日 +1.62%
- 13億7800万
- 2010年3月31日 +29.61%
- 17億8600万
- 2011年3月31日 -10.86%
- 15億9200万
- 2012年3月31日 +5.09%
- 16億7300万
- 2013年3月31日 -5.26%
- 15億8500万
- 2014年3月31日 -0.19%
- 15億8200万
- 2015年3月31日 +1.39%
- 16億400万
- 2016年3月31日 +4.99%
- 16億8400万
- 2017年3月31日 -8.37%
- 15億4300万
- 2018年3月31日 +15.42%
- 17億8100万
- 2019年3月31日 +16%
- 20億6600万
- 2020年3月31日 -4.89%
- 19億6500万
- 2021年3月31日 -1.37%
- 19億3800万
- 2022年3月31日 +21.93%
- 23億6300万
- 2023年3月31日 +17.22%
- 27億7000万
- 2024年3月31日 -0.18%
- 27億6500万
- 2025年3月31日 +3.73%
- 28億6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 15:56 - #2 監査報酬(連結)
- c.当事業年度における重点監査項目と監査内容2025/06/26 15:56
d.当事業年度における会計監査人との連携実績重点監査項目 監査内容 3)サステナビリティ経営の浸透状況、取組み状況 経営上の重要課題として特定したマテリアリティに対する各事業所の取組み、進捗状況を確認 4)継続的なコンプライアンスの確保のための取組み・リスク管理の状況 ・コンプライアンス教育・研修、内部通報制度の周知・浸透状況を確認・棚卸資産(製品、仕掛品、原料等)、固定資産、滞留在庫の管理状況を確認・内部監査室と連携し、労務管理の状況を確認・安全・環境・防災、品質保証に関する、各事業所、関係会社個別の管理状況及び統括管理部署による全社横断的な管理、運用状況を確認・上記において抽出した課題は、適宜、担当執行役員との共有を実施
会計監査人とは、下記の連携実績の通り、定期的な報告の聴取や情報交換を行っており、それらを通して会計監査人の監査の方法や結果について確認を行っております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/26 15:56
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/26 15:56
商品及び製品については先入先出法、半成工事については個別法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法