#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/29 15:14
#2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）: ※4 たな卸資産及び工事損失引当金の表示
損失の発生が見込まれる工事契約に係る仕掛品と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。
損失の発生が見込まれる工事契約等に係る仕掛品のうち、工事損失引当金に対応する額は、次のとおりであります。
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#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ②財政状態の状況
<資産>当連結会計年度末の総資産は、「投資有価証券」と「仕掛品」の増加、及び「受取手形及び売掛金」と「建物及び構築物」の減少等を主たる要因として前連結会計年度末に比べ42百万円減少し、1,102億5百万円となりました。
<負債>負債は、「支払手形及び買掛金」と「未払金」の減少を主たる要因として、前連結会計年度末に比べ36億60百万円減少し、398億72百万円となりました。
2021/06/29 15:14
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 評価基準は主として原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については主として先入先出法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2021/06/29 15:14
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品については先入先出法、半成工事については個別法、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
2021/06/29 15:14