有沢製作所(5208)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 11億1902万
- 2009年3月31日
- -27億5885万
- 2010年3月31日 -12.53%
- -31億464万
- 2011年3月31日
- -18億6257万
- 2012年3月31日
- 5億8624万
- 2013年3月31日 +43.99%
- 8億4410万
- 2014年3月31日 +376.95%
- 40億2594万
- 2015年3月31日 +19.76%
- 48億2135万
- 2016年3月31日 -43.67%
- 27億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 5億6580万
- 2009年3月31日
- -27億4606万
- 2010年3月31日
- 10億9340万
- 2011年3月31日
- -34億4380万
- 2012年3月31日
- -4630万
- 2013年3月31日 -202.54%
- -1億4010万
- 2014年3月31日
- 34億4429万
- 2015年3月31日 +7.6%
- 37億600万
- 2016年3月31日 -40.12%
- 22億1900万
- 2017年3月31日 -31.68%
- 15億1600万
- 2018年3月31日 +65.11%
- 25億300万
- 2019年3月31日 -22.21%
- 19億4700万
- 2020年3月31日 +248.84%
- 67億9200万
- 2021年3月31日 -79.45%
- 13億9600万
- 2022年3月31日 +68.19%
- 23億4800万
- 2023年3月31日 +13.84%
- 26億7300万
- 2024年3月31日 -44.11%
- 14億9400万
- 2025年3月31日 +56.49%
- 23億3800万
- 2026年3月31日 +52.1%
- 35億5600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における我が国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方、継続的な物価上昇や米国の通商政策による影響に加え、中東情勢による原材料・エネルギー価格の高騰など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。2026/06/17 9:00
このような状況のもと当社グループの当連結会計年度の業績は、ディスプレイ材料が軟調だったものの、主力事業分野である電子材料において、スマートフォン、及び半導体(PC、AIサーバー向けなど)の需要が増加したことに加え、産業用構造材料においても航空機用ハニカムパネル、及び水処理用FRP製圧力容器の売上高が好調に推移したことから、売上高は564億74百万円(前年同期比13.4%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は58億5百万円(前年同期比18.6%増)、経常利益は61億57百万円(前年同期比16.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は49億95百万円(前年同期比25.8%増)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/17 9:00
(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,461.64円 1,546.49円 1株当たり当期純利益 119.49円 150.57円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 119.39円 150.56円
(注) 株主資本において自己株式として計上されている従業員向け株式交付信託に係る信託口が保有する当社株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております(前連結会計年度60,660株、当連結会計年度66,065株)。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 3,969,679 4,995,801 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 3,969,679 4,995,801 普通株式の期中平均株式数(株) 33,221,218 33,178,357 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円) - - (うち新株予約権(株)) (27,606) (3,844) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -