5208 有沢製作所

5208
2026/06/17
時価
824億円
PER 予
20.11倍
2010年以降
赤字-187.89倍
(2010-2026年)
PBR
1.59倍
2010年以降
0.18-1.76倍
(2010-2026年)
配当 予
3.99%
ROE 予
7.89%
ROA 予
4.94%
資料
Link
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有沢製作所(5208)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
11億1902万
2009年3月31日
-27億5885万
2010年3月31日 -12.53%
-31億464万
2011年3月31日
-18億6257万
2012年3月31日
5億8624万
2013年3月31日 +43.99%
8億4410万
2014年3月31日 +376.95%
40億2594万
2015年3月31日 +19.76%
48億2135万
2016年3月31日 -43.67%
27億1600万

個別

2008年3月31日
5億6580万
2009年3月31日
-27億4606万
2010年3月31日
10億9340万
2011年3月31日
-34億4380万
2012年3月31日
-4630万
2013年3月31日 -202.54%
-1億4010万
2014年3月31日
34億4429万
2015年3月31日 +7.6%
37億600万
2016年3月31日 -40.12%
22億1900万
2017年3月31日 -31.68%
15億1600万
2018年3月31日 +65.11%
25億300万
2019年3月31日 -22.21%
19億4700万
2020年3月31日 +248.84%
67億9200万
2021年3月31日 -79.45%
13億9600万
2022年3月31日 +68.19%
23億4800万
2023年3月31日 +13.84%
26億7300万
2024年3月31日 -44.11%
14億9400万
2025年3月31日 +56.49%
23億3800万
2026年3月31日 +52.1%
35億5600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における我が国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方、継続的な物価上昇や米国の通商政策による影響に加え、中東情勢による原材料・エネルギー価格の高騰など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
このような状況のもと当社グループの当連結会計年度の業績は、ディスプレイ材料が軟調だったものの、主力事業分野である電子材料において、スマートフォン、及び半導体(PC、AIサーバー向けなど)の需要が増加したことに加え、産業用構造材料においても航空機用ハニカムパネル、及び水処理用FRP製圧力容器の売上高が好調に推移したことから、売上高は564億74百万円(前年同期比13.4%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は58億5百万円(前年同期比18.6%増)、経常利益は61億57百万円(前年同期比16.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は49億95百万円(前年同期比25.8%増)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。
2026/06/17 9:00
#2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額1,461.64円1,546.49円
1株当たり当期純利益119.49円150.57円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益119.39円150.56円
(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)3,969,6794,995,801
普通株主に帰属しない金額(千円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円)3,969,6794,995,801
普通株式の期中平均株式数(株)33,221,21833,178,357
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円)--
(うち新株予約権(株))(27,606)(3,844)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要--
(注) 株主資本において自己株式として計上されている従業員向け株式交付信託に係る信託口が保有する当社株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております(前連結会計年度60,660株、当連結会計年度66,065株)。
2026/06/17 9:00

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