有価証券報告書-第122期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

すべての非連結子会社については、当期純損益(持分相当額)及び利益剰余金(持分相当額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。