日本ヒューム(5262)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 5694万
- 2014年3月31日 -9.5%
- 5152万
- 2015年3月31日 +37.93%
- 7107万
- 2016年3月31日 +54.66%
- 1億991万
- 2017年3月31日 -5.48%
- 1億389万
- 2018年3月31日 -4.11%
- 9963万
- 2019年3月31日 -8.87%
- 9079万
- 2020年3月31日 -81.15%
- 1711万
- 2021年3月31日 -99.37%
- 10万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益の調整後の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/25 16:06
4.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2026/06/25 16:06
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/25 16:06
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △3,702 千円 5,007 千円 減価償却費 44,993 千円 52,439 千円 役員株式給付引当金繰入額 17,629 千円 27,953 千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 土地評価差額 25,361千円 96,411千円 減価償却費 ―千円 38,485千円 その他 22,758千円 57,803千円
- #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/06/25 16:06
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、府中NHビルの設備更新工事(426,300千円)であり、減少は減価償却費(162,960千円)であります。当連結会計年度の主な増加は、府中NHビルの設備更新工事(66,760千円)、企業結合による取得(256,323千円)であり、減少は減価償却費(173,179千円)、売却(18,603千円)であります。
3.期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額または、固定資産税評価額等に基づいて合理的に調整して算出しております。