- 5262
- 2026/10/13
- 時価
- 624億円
- PER 予
- 15.94倍
- 2010年以降
- 4.01-37.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.32-2.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.44%
- ROE 予
- 6.3%
- ROA 予
- 4.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ヒューム(5262)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億4085万
- 2009年3月31日 +4.85%
- 1億4769万
- 2010年3月31日 +3.34%
- 1億5261万
- 2011年3月31日 -3.35%
- 1億4750万
- 2011年9月30日 +2.42%
- 1億5107万
- 2012年3月31日 -0.18%
- 1億5080万
- 2012年9月30日 +3.89%
- 1億5666万
- 2013年3月31日 +5.42%
- 1億6516万
- 2013年9月30日 +2.21%
- 1億6880万
- 2014年3月31日 +0.97%
- 1億7044万
- 2014年9月30日 +3.98%
- 1億7723万
- 2015年3月31日 +8.49%
- 1億9228万
- 2015年9月30日 -2.48%
- 1億8751万
- 2016年3月31日 -0.15%
- 1億8723万
- 2016年9月30日 +0.69%
- 1億8851万
- 2017年3月31日 -1.57%
- 1億8555万
- 2017年9月30日 +1.59%
- 1億8850万
- 2018年3月31日 -3.39%
- 1億8210万
- 2018年9月30日 +2.42%
- 1億8652万
- 2019年3月31日 -2.02%
- 1億8275万
- 2019年9月30日 +3.45%
- 1億8905万
- 2020年3月31日 -6.43%
- 1億7690万
- 2020年9月30日 -1.72%
- 1億7385万
- 2021年3月31日 -0.55%
- 1億7290万
- 2021年9月30日 +0.49%
- 1億7374万
- 2022年3月31日 +6.86%
- 1億8566万
- 2022年9月30日 +1.67%
- 1億8876万
- 2023年3月31日 -1.12%
- 1億8664万
- 2023年9月30日 +4.31%
- 1億9469万
- 2024年3月31日 +0.33%
- 1億9533万
- 2024年9月30日 +16.98%
- 2億2849万
- 2025年3月31日 -5.24%
- 2億1652万
- 2025年9月30日 +15.27%
- 2億4959万
- 2025年12月31日 -93.64%
- 1586万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 2億4419万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2924万
- 2009年3月31日 +6.36%
- 1億3746万
- 2010年3月31日 +3.31%
- 1億4201万
- 2011年3月31日 -3.06%
- 1億3766万
- 2012年3月31日 +3.25%
- 1億4214万
- 2013年3月31日 +10.59%
- 1億5718万
- 2014年3月31日 +3.25%
- 1億6229万
- 2015年3月31日 +13.38%
- 1億8400万
- 2016年3月31日 -2.35%
- 1億7968万
- 2017年3月31日 -1.17%
- 1億7758万
- 2018年3月31日 -1.76%
- 1億7446万
- 2019年3月31日 +0.12%
- 1億7467万
- 2020年3月31日 -3.49%
- 1億6858万
- 2021年3月31日 -2.05%
- 1億6512万
- 2022年3月31日 +7.71%
- 1億7785万
- 2023年3月31日 +0.32%
- 1億7841万
- 2024年3月31日 +4.99%
- 1億8731万
- 2025年3月31日 +11.58%
- 2億899万
- 2026年3月31日 +8.96%
- 2億2773万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 16:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給与賞与及び手当 1,767,302 千円 1,892,031 千円 賞与引当金繰入額 118,647 千円 132,683 千円 退職給付費用 71,397 千円 61,296 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法2026/06/25 16:06 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 16:06
科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 87,691 5,007 ― 92,698 賞与引当金 208,999 227,732 208,999 227,732 工事損失引当金 1,066 6,686 1,066 6,686 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/25 16:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 56,998千円 63,165千円 未払事業税 37,868千円 53,586千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 税務上の繰越欠損金 62,767千円 156,296千円 賞与引当金 59,484千円 68,663千円 未払事業税 38,984千円 55,707千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
① 商品及び製品
月別移動平均法
② 原材料及び貯蔵品
月別移動平均法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物:3~60年
機械及び装置、車両運搬具:2~17年2026/06/25 16:06