構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 3～50年
構築物 2～60年
機械及び装置 2～22年

2016/03/30 16:11

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	△18百万円	△9百万円
構築物	△0	-
土地	198	1,012

土地売却益と建物売却損及び構築物売却損は、同一物件の売却により発生したため、連結損益計算書上では相殺して固定資産売却益として表示しております。

2016/03/30 16:11

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

国庫補助金等及び保険差益に係る圧縮記帳額を各資産の取得価額から控除しております。

	前事業年度(平成26年12月31日)	当事業年度(平成27年12月31日)
建物	283百万円 ( -百万円)	281百万円 ( △1百万円)
構築物	19 ( 2 )	19 ( - )
機械及び装置	801 ( - )	800 ( △0 )

2016/03/30 16:11

#4 減損損失に関する注記（連結）

①減損損失を認識した資産

用途	種類	会社名	場所	減損損失(百万円)
除却予定資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具炉その他	東海カーボン株式会社	熊本県葦北郡芦北町	50
除却予定資産	建物及び構築物	東海カーボン株式会社	愛知県知多郡武豊町	1
除却予定資産	建物及び構築物	東海カーボン株式会社	滋賀県近江八幡市	17
除却予定資産	建物及び構築物	東海カーボン株式会社	山口県防府市	30
除却予定資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具	東海高熱工業株式会社	愛知県名古屋市	226

②減損損失の認識に至った経緯
静岡県御殿場市の土地は遊休状態にあり、将来の用途が定まっておらず、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。

2016/03/30 16:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～22年

2016/03/30 16:11