構築物(純額)
個別
- 2016年12月31日
- 21億400万
- 2017年12月31日 -6.56%
- 19億6600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以後新規取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後新規取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 2~60年
機械及び装置 2~22年
炉 8~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/29 15:43 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/03/29 15:43
土地売却益と建物売却損益及び構築物売却損は、同一の売却により発生したため、連結損益計算書上では相殺して固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2016年1月1日至 2016年12月31日) 当連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 建物 -百万円 △39百万円 構築物 - △25 土地 1,380 2,633 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 国庫補助金等及び保険差益に係る圧縮記帳額を各資産の取得価額から控除しております。2018/03/29 15:43
前事業年度(2016年12月31日) 当事業年度(2017年12月31日) 建物 281百万円 ( -百万円) 281百万円 ( -百万円) 構築物 19 ( - ) 19 ( - ) 機械及び装置 800 ( △0 ) 800 ( - ) - #4 減損損失に関する注記(連結)
- ①減損損失を認識した資産2018/03/29 15:43
②減損損失の認識に至った経緯用途 種類 会社名 場所 減損損失(百万円) カーボンブラック製造設備 建物及び構築物機械装置及び運搬具建設仮勘定 東海炭素(天津)有限公司 中華人民共和国天津市 1,859 ファインカーボン製造設備 建物及び構築物機械装置及び運搬具炉土地建設仮勘定その他ソフトウエア 東海カーボン株式会社 熊本県葦北郡芦北町 3,117 黒鉛電極製造設備 建物及び構築物機械装置及び運搬具炉土地その他ソフトウエア 東海カーボン株式会社 滋賀県近江八幡市 1,604 黒鉛電極製造設備 建物及び構築物機械装置及び運搬具炉土地その他ソフトウエア 東海カーボン株式会社 山口県防府市 2,293 遊休資産 機械装置及び運搬具建設仮勘定 東海炭素(天津)有限公司 中華人民共和国天津市 307 遊休資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具炉建設仮勘定その他 東海カーボン株式会社 熊本県葦北郡芦北町 1,111 遊休資産 機械装置及び運搬具 東海カーボン株式会社 宮城県石巻市 20 遊休資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具炉その他 東海カーボン株式会社 山口県防府市 13 売却予定資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具土地その他ソフトウエア 東海カーボン株式会社 愛知県知多郡武豊町 380
中華人民共和国天津市のカーボンブラック製造設備、熊本県葦北郡芦北町のファインカーボン製造設備及び滋賀県近江八幡市並びに山口県防府市の黒鉛電極製造設備については、収益性が悪化し回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっておりますが、1998年4月1日以後新規取得の建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後新規取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~22年
炉 8~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産については、対価の算定根拠となった将来の収益獲得見込期間(17年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/29 15:43