建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が10～45年、構築物が10～30年、機械及び装置が4～12年、その他が3～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 14:21

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度		当連結会計年度
	(平成25年3月31日)		(平成26年3月31日)
建物及び構築物	746百万円	(496百万円)	684百万円	(449百万円)
機械装置及び運搬具	1,091百万円	(1,091百万円)	925百万円	(925百万円)

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 14:21

#3 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	九州物流	倉庫	31百万円
機械及び装置	東日本物流	機材	9百万円
	滋賀工場	加工設備	18百万円

4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2014/06/30 14:21

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7～45年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 14:21