建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が10～45年、構築物が10～30年、機械及び装置が4～12年、その他が3～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/28 9:52

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※7 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	24百万円	3百万円

2017/03/28 9:52

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度		当連結会計年度
	(平成27年3月31日)		(平成28年3月31日)
建物及び構築物	684百万円	(443百万円)	665百万円	(438百万円)
機械装置及び運搬具	773百万円	(773百万円)	788百万円	(788百万円)

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/03/28 9:52

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額(百万円)
埼玉県熊谷市	遊休地	土地	49
群馬県高崎市	事業用	土地及び建物	63
山梨県西八代郡	製造設備	機械装置等	58

当社グループは、事業用資産については、事業所単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
遊休資産については、個々の資産単位をグループとしております。

2017/03/28 9:52

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7～45年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/28 9:52