建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が10～45年、構築物が10～35年、機械及び装置が4～12年、工具、器具及び備品が3～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:36

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※7 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)			当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	―	百万円		0	百万円
機械装置及び運搬具	2			0

2020/06/29 9:36

#3 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社	社内設備	79百万円
建物	関西支店	社内設備	23百万円
機械及び装置	滋賀工場	加工設備	26百万円
工具、器具及び備品	技術開発研究所	研究設備	27百万円
工具、器具及び備品	本社	社内設備	14百万円
リース資産	本社	社内設備	47百万円

4 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2020/06/29 9:36

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額(百万円)
宮城県仙台市	遊休資産	土地及び建物等	51
大分県大分市	製造設備	機械装置等	24
埼玉県熊谷市	製造設備	建物及び機械装置等	166
		計	242

当社グループは、事業用資産については、事業所単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
遊休資産については、個々の資産単位をグループとしております。

2020/06/29 9:36

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7～45年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/29 9:36

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が10～45年、構築物が10～35年、機械及び装置が4～12年、工具、器具及び備品が3～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/29 9:36

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7～45年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:36