5218 オハラ

5218
2026/03/18
時価
299億円
PER 予
23.28倍
2010年以降
赤字-930.99倍
(2010-2025年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.32-2.39倍
(2010-2025年)
配当 予
2.12%
ROE 予
2.33%
ROA 予
1.81%
資料
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CSV,JSON

オハラ(5218)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニクス事業の推移 - 第二四半期

【期間】

連結

2014年4月30日
-3910万
2015年4月30日
-3145万
2016年4月30日
1億4348万
2017年4月30日 +58.92%
2億2802万
2018年4月30日 +200.08%
6億8427万
2019年4月30日 -23.32%
5億2472万
2020年4月30日
-5億1171万
2021年4月30日
2億1369万
2022年4月30日 +269.81%
7億9025万
2023年4月30日 +61.66%
12億7753万
2024年4月30日 +12.93%
14億4275万
2025年4月30日 -0.26%
14億3904万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
(単位:千円)
報告セグメント四半期連結損益計算書計上額(注)
光事業エレクトロニクス事業
売上高
(注) セグメント利益の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
2024/06/14 15:17
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
エレクトロニクス事業
当事業の売上高は、半導体露光装置用途において、堅調な受注に応えるために生産能力を増強し、特殊ガラス、石英ガラスともに販売が増加したことから、6,618百万円(前年同期比8.2%増)となりました。損益面では、高付加価値製品の販売が増加したことから、営業利益は1,442百万円(同12.9%増)となりました。
(2) 財政状態の分析
当第2四半期連結会計期間末における総資産は62,670百万円(前連結会計年度末比1.3%増)となりました。これは投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。
流動資産の残高は37,279百万円(同0.8%減)となりました。これは、原材料及び貯蔵品が減少したことなどが主な要因であります。
固定資産の残高は25,390百万円(同4.7%増)となりました。これは、投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。
流動負債の残高は9,187百万円(同5.2%減)となりました。これは、賞与引当金が減少したことなどが主な要因であります。
固定負債の残高は4,401百万円(同9.0%減)となりました。これは、長期借入金が減少したことなどが主な要因であります。
当第2四半期連結会計期間末における純資産の残高は49,081百万円(同3.7%増)となりました。これは、為替換算調整勘定が増加したことが主な要因であります。
(3) キャッシュ・フローの状況
当第2四半期連結累計期間における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、有形固定資産の取得による支出や配当金の支払いなどがあったため、前連結会計年度末に比べ900百万円減少し、13,034百万円となりました。
当第2四半期連結累計期間における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は1,148百万円(前年同期は102百万円の支出)となりました。
これは、税金等調整前四半期純利益1,127百万円(前年同期比33.8%減)や棚卸資産の減少113百万円(前年同期は1,213百万円の増加)があったことなどが主な要因であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は1,583百万円(前年同期比305.0%増)となりました。
これは、有形固定資産の取得による支出901百万円(同17.1%増)があったことなどが主な要因であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
財務活動の結果使用した資金は914百万円(前年同期比356.9%増)となりました。
これは、配当金の支払額487百万円(同0.1%減)があったことなどが主な要因であります。
(4) 優先的に対処すべき課題
当第2四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき課題について重要な変更はありません。
(5) 会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
前事業年度の有価証券報告書に記載した「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」中の会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定の記載について重要な変更はありません。
(6) 研究開発活動
当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、473百万円であります。
なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。2024/06/14 15:17

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