5212 不二硝子

5212
2024/03/18
時価
36億円
PER 予
36.37倍
2010年以降
赤字-108.49倍
(2010-2023年)
PBR
1.01倍
2010年以降
0.25-2.81倍
(2010-2023年)
配当 予
0.45%
ROE 予
2.77%
ROA 予
1.99%
資料
Link
CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
5632万
2009年3月31日 +1.48%
5716万
2010年3月31日 -0.02%
5714万
2011年3月31日 +2.01%
5829万
2012年3月31日 -1.92%
5718万
2013年3月31日 -2.46%
5577万
2014年3月31日 +0.2%
5588万
2015年3月31日 +1.22%
5656万
2016年3月31日 +6.56%
6027万
2017年3月31日 +5.71%
6371万
2018年3月31日 -5.1%
6046万
2019年3月31日 -1.13%
5978万
2020年3月31日 +2.88%
6150万
2021年3月31日 +4.52%
6428万
2022年3月31日 +2.08%
6561万
2023年3月31日 +0.81%
6614万

個別

2008年3月31日
3862万
2009年3月31日 +2.16%
3946万
2010年3月31日 -0.03%
3944万
2011年3月31日 +2.91%
4059万
2012年3月31日 -2.75%
3948万
2013年3月31日 -3.56%
3807万
2014年3月31日 +0.03%
3808万
2015年3月31日 -0.06%
3806万
2016年3月31日 +9.75%
4177万
2017年3月31日 +8.24%
4521万
2018年3月31日 -7.19%
4196万
2019年3月31日 -1.63%
4128万
2020年3月31日 +2.97%
4250万
2021年3月31日 +1.83%
4328万
2022年3月31日 +3.09%
4461万
2023年3月31日 -1.05%
4414万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額9,1417,453
賞与引当金繰入額13,61612,849
減価償却費8,3617,772
2023/06/29 12:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
債権の貸倒れによる損失に備えて、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。
2023/06/29 12:30
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金13,662千円13,518千円
未払事業税1,5141,514
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/06/29 12:30
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金20,776千円20,971千円
未払事業税1,1443,239
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/06/29 12:30
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、仕掛品
売価還元法による原価法を採用しております。
ただし、仕入製品は、最終仕入原価法による原価法を採用しております。2023/06/29 12:30