琉球セメントの建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
10億940万
2009年3月31日 -1.68%
9億9240万
2009年9月30日 -2.01%
9億7245万
2010年3月31日 -3.31%
9億4027万
2011年3月31日 -5.49%
8億8867万
2012年3月31日 +0.56%
8億9363万
2013年3月31日 -6.57%
8億3488万
2014年3月31日 -6.32%
7億8209万
2014年9月30日 -3.33%
7億5607万
2015年3月31日 -3.36%
7億3065万
2015年9月30日 -3.52%
7億491万
2016年3月31日 -1.48%
6億9449万
2016年9月30日 +2.11%
7億916万
2017年3月31日 -9.22%
6億4376万
2017年9月30日 -4.77%
6億1306万
2018年3月31日 -3.87%
5億8935万
2018年9月30日 +5.93%
6億2432万
2019年3月31日 -2.35%
6億967万
2019年9月30日 -5.32%
5億7722万
2020年3月31日 -2.15%
5億6483万
2020年9月30日 -3.06%
5億4754万
2021年3月31日 -5.63%
5億1670万
2021年9月30日 -3.26%
4億9987万
2022年3月31日 -3.26%
4億8357万
2022年9月30日 +12.3%
5億4303万
2023年3月31日 -2.93%
5億2715万
2023年9月30日 -2.76%
5億1257万
2024年3月31日 -3.21%
4億9612万
2024年9月30日 -3.09%
4億8079万
2025年3月31日 +92.9%
9億2748万
2025年9月30日 +1.89%
9億4499万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法(但し、本社の資産は定率法、原料地については生産高比例法)を採用しているが、連結子会社は主として定率法を採用している。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 22~60年
機械装置及び運搬具 6~14年
ロ 無形固定資産(リース資産、鉱業権を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
ニ 鉱業権
生産高比例法を採用している。
ホ 長期前払費用
定額法を採用している。2025/06/23 15:09
#2 固定資産廃棄損の注記(連結)
※3 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりである。
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日)当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日)
建物及び構築物4,152千円-千円
機械装置及び運搬具0-
2025/06/23 15:09
#3 担保に供している資産の注記(連結)
担保資産
前連結会計年度(令和6年3月31日)当連結会計年度(令和7年3月31日)
建物及び構築物5,376,125千円(5,223,802千円)5,240,154千円(5,093,740千円)
機械装置及び運搬具2,559,670(2,192,087 )2,382,884(2,096,813 )
担保付債務
2025/06/23 15:09
#4 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額及び減少額のうち主なものは次のとおりである。
建設仮勘定増加額鉱産品生産設備764,935千円
建物増加額家電リサイクル工場432,807千円
建設仮勘定減少額家電リサイクル工場668,800千円
2.当期償却額868,659千円は、製造費用780,167千円、積送運賃諸掛60,953千円、販売費及び一般管理費27,538千円として、それぞれ算入されている。
2025/06/23 15:09
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
当社は定額法(但し、本社の資産は定率法、原料地については生産高比例法)を採用しているが、連結子会社は主として定率法を採用している。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
2025/06/23 15:09
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
本社資産については定率法
(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
2025/06/23 15:09
#7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれている。
前事業年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日)当事業年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日)
関係会社からの委託作業等の売上原価4,455,1174,187,337
関係会社からの土地賃貸料関係会社からの建物賃貸料8,9065459,062545
2025/06/23 15:09

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