有価証券報告書-第61期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
…………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	4～12年

② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
…………定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)の耐用年数は、社内における利用可能期間(5年)であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法