訂正有価証券報告書-第41期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～41年
機械装置及び運搬具 4～14年
ロ.無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。