- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/30 11:46 - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(施設利用権)
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「施設利用権」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「施設利用権」17,126千円、「その他」2,757千円は、「その他」19,884千円として組み替えております。
2014/06/30 11:46- #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(借地権、施設利用権、ソフトウェア)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「借地権」「施設利用権」「ソフトウェア」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「借地権」5,577千円、「施設利用権」17,209千円、「ソフトウェア」38,309千円、「その他」51,574千円は、「その他」112,669千円として組み替えております。
2014/06/30 11:46- #4 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社グループは、新製品の拡充、生産性の向上並びにコスト削減に資すること等を目的に、無形固定資産を含めて269百万円の設備投資を実施いたしました。
土木事業分野では、生産設備の維持補修、型枠購入など222百万円の設備投資を行いました。
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