- 5282
- 2026/10/23
- 時価
- 113億円
- PER 予
- 5.98倍
- 2010年以降
- 赤字-182.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.1-2.35倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.77%
- ROE 予
- 7.48%
- ROA 予
- 5.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 95億5852万
- 2021年3月31日 +0.37%
- 95億9369万
個別
- 2020年3月31日
- 91億948万
- 2021年3月31日 +1.76%
- 92億7021万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/06/28 9:20
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2021/06/28 9:20
(有形固定資産(リース資産除く)の減価償却方法の変更)
従来、有形固定資産の減価償却方法については、主として定率法によっておりましたが、当事業年度から定額法に変更しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2021/06/28 9:20
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2021/06/28 9:20前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)営業外収益に属するもの その他(工具器具備品) 1,827千円 1,248千円 特別利益に属するもの 機械装置及び運搬具 287千円 562千円 その他(工具器具備品) 96 84 計 383 647 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
2021/06/28 9:20前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)建物及び構築物 13,964千円 23,113千円 機械装置及び運搬具 22,834 9,990 土地 416 ― その他 3,604 2,203 計 40,819 35,308 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/06/28 9:20 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/28 9:20
(単位:千円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/28 9:20
(表示方法の変更)前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 未収還付事業税 △5,320 ― 固定資産圧縮積立金 △11,323 △10,992 その他有価証券評価差額金 △146,045 △250,838
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「減損損失」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/28 9:20
(表示方法の変更)前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 合併による時価評価 △406,682 △340,699 固定資産圧縮積立金 △13,676 △13,345 その他 0 0
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「減損損失」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ.資産2021/06/28 9:20
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ27億69百万円増加し、329億18百万円(前連結会計年度比9.2%増)となりました。流動資産は27億34百万円増加の233億24百万円(前連結会計年度比13.3%増)、固定資産は35百万円増加の95億93百万円(前連結会計年度比0.4%増)となりました。流動資産の増加の主な要因は、商品及び製品(前連結会計年度増減額△18億36百万円)等が減少したものの、預け金(同30億5百万円)、仕掛品(同13億76百万円)、受取手形及び売掛金(同5億42百万円)等が増加したことによるものです。固定資産の増加の主な要因は、土地(前連結会計年度増減額△2億11百万円)、建物および構築物(同△2億2百万円)、機械装置及び運搬具(同△1億86百万円)等が減少したものの、繰延税金資産(同3億25百万円)、投資有価証券(同2億75百万円)等が増加したことによるものです。
ロ.負債 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法2021/06/28 9:20
2.固定資産の減価償却の方法
法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。