建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置 5～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 9:24

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主な内容は次のとおりであります。

(1)建物	各務原工場	28百万円
	新規事業部	24百万円
(2)機械装置	各務原工場	82百万円
(3)工具器具備品	新規事業部	98百万円
	機能材開発部	64百万円
	IT推進室	28百万円
	品質管理部	25百万円
(4)ソフトウエア	IT推進室	25百万円

2015/06/25 9:24

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
FUJIMI CORPORATION米国 オレゴン州	遊休資産	建物

(減損損失の認識に至った経緯)
米国オレゴン州の遊休資産は、将来的に有効利用が見込まれないため、回収可能価額まで減額し、減損損失253百万円を特別損失に計上しました。

2015/06/25 9:24

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 3～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 9:24