- 5285
- 2026/09/15
- 時価
- 156億円
- PER 予
- 7.83倍
- 2010年以降
- 赤字-54.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.36倍
- 2010年以降
- 0.18-2.73倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.45%
- ROE 予
- 17.36%
- ROA 予
- 11.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤマックス(5285)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億5905万
- 2009年3月31日 -35.93%
- 4億2223万
- 2010年3月31日 +45.55%
- 6億1458万
- 2011年3月31日 -61.58%
- 2億3611万
- 2012年3月31日
- -2億5733万
- 2013年3月31日
- -1億6331万
- 2014年3月31日
- 4億2888万
- 2015年3月31日 +19.49%
- 5億1244万
- 2016年3月31日 +10.54%
- 5億6644万
- 2017年3月31日 -5.04%
- 5億3786万
- 2018年3月31日 -9.42%
- 4億8721万
- 2019年3月31日 +10.91%
- 5億4037万
- 2020年3月31日 -23.67%
- 4億1247万
- 2021年3月31日 +54.13%
- 6億3575万
- 2022年3月31日 -15.65%
- 5億3627万
- 2023年3月31日 +55.52%
- 8億3399万
- 2024年3月31日 +118.73%
- 18億2422万
- 2025年3月31日 +50.11%
- 27億3830万
- 2026年3月31日 +6.57%
- 29億1821万
個別
- 2008年3月31日
- 6億1237万
- 2009年3月31日 -33.29%
- 4億853万
- 2010年3月31日 +41.23%
- 5億7699万
- 2011年3月31日 -39.65%
- 3億4823万
- 2012年3月31日 -63.32%
- 1億2772万
- 2013年3月31日 -85.68%
- 1829万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3億3232万
- 2015年3月31日 +29.29%
- 4億2966万
- 2016年3月31日 -15.79%
- 3億6182万
- 2017年3月31日 -64.75%
- 1億2755万
- 2018年3月31日 +64.71%
- 2億1010万
- 2019年3月31日 +130.6%
- 4億8449万
- 2020年3月31日 -9.02%
- 4億4079万
- 2021年3月31日 +45.39%
- 6億4085万
- 2022年3月31日 -9.72%
- 5億7856万
- 2023年3月31日 +66.21%
- 9億6164万
- 2024年3月31日 +101.18%
- 19億3464万
- 2025年3月31日 +46%
- 28億2452万
- 2026年3月31日 +4.7%
- 29億5727万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)その他の項目の調整額は、主に本社建物の設備投資に係るものであります。2026/06/24 9:08
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない不動産関連事業であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,126,202千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。なお、全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額2,879,013千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、その主なものは提出会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金及び管理部門に係る資産等であります。
(3)その他の項目の調整額は、主に本社建物の設備投資に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/24 9:08 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/06/24 9:08
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。また、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におきましては、大型コンクリート構造物のプレキャスト化の普及拡大を推進すべく、継続的かつ意欲的な営業活動を展開するとともに、国や各地方自治体による防災・減災、国土強靭化に向けた施策にも適宜対応し、防衛省関連事業に対しては、専任の「防衛チーム」を中心に、より確度の高い情報収集を図りながら、積極的な取り組みを進めてまいりました。また、南九州地区での営業拠点として宮崎県に「南九州営業部」を新設し、営業エリアの拡大を行うとともに、自社製造品の売上割合増加による利益率の改善を目指し、営業部門と製造部門との連携を一層強化しながら、製品供給体制の充実、製造工程の効率化及び利益率の向上に継続して注力いたしました。2026/06/24 9:08
この結果、売上高は167億8千8百万円(前年同期比4.0%増)、営業利益は32億5千9百万円(同7.1%増)となりました。
ロ.建築用セメント製品事業