ソフトウエア
個別
- 2015年6月30日
- 535万
- 2016年6月30日 -22.02%
- 417万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2016/09/28 11:59
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物、平成28年4月1日以降取得した構築物及び港南第二工場の有形固定資産は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~47年
機械及び装置 9 年
(会計方針の変更)
平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した構築物(ただし、港南第二工場に係るものを除く)に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
なお、この変更による損益への影響はありません。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年6月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/09/28 11:59