#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、財務諸表（連結）: ② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物、2016年4月1日以降取得した構築物及び港南第二工場の有形固定資産は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～47年
機械及び装置 9 年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/09/26 11:37
#4 有形固定資産、地域ごとの情報: 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/09/26 11:37
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」
の記載を省略しております。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。
工具、器具備品金型 26,897千円
4.当期減少額のうち主なものは、次の通りであります。
建設仮勘定減損損失 17,376千円2019/09/26 11:37
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は、商品及び製品の115百万円減少、売掛金の88百万円増加等により、2,838百万円(前期比0百万円減少)となりました。
(固定資産)
固定資産は、有形固定資産の142百万円減少等により、4,114百万円(前期比149百万円減少)となりました。その結果、資産合計では、6,953百万円(前期比149百万円減少)となりました。
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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
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