訂正有価証券報告書-第68期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※5 減損損失
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
(減損損失の認識に至った経緯)
当社が保有する真空蒸着機1台について売却を決定したことから帳簿価額を回収可能価額まで
減額し減損損失として特別損失に計上しております。
(減損損失の金額)
機械装置及び運搬具 8,766千円
(資産のグルーピングの方法)
事業の種類別セグメントを基準として資産のグルーピングを行っております。
(回収可能価額の算定方法)
正味売却価額で測定しており、その評価には契約額を使用しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
(減損損失の認識に至った経緯)
機能性ガラス・薄膜事業において、ガラス偏光子については、これまで、プロジェクター向けに供給しておりましたが、今後は、センサー向けなどに用途転換していきます。このため、稼働率の大幅な低下が見込まれるガラス偏光子の製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
光学事業用生産設備のうち現在遊休状態で将来の使用見込みがないものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
研究が終了した研究開発用電気炉について当該設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(減損損失の金額)
(資産のグルーピングの方法)
事業の種類別セグメントを基準として資産のグルーピングを行っております。
(回収可能価額の算定方法)
当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、上記の資産については将来キャッシュ・フローが見込まれないため、備忘価額により算定しております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 高田工場 (千葉県) | 光学事業用生産設備 | 機械装置 |
(減損損失の認識に至った経緯)
当社が保有する真空蒸着機1台について売却を決定したことから帳簿価額を回収可能価額まで
減額し減損損失として特別損失に計上しております。
(減損損失の金額)
機械装置及び運搬具 8,766千円
(資産のグルーピングの方法)
事業の種類別セグメントを基準として資産のグルーピングを行っております。
(回収可能価額の算定方法)
正味売却価額で測定しており、その評価には契約額を使用しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失(千円) |
| 本社工場 (千葉県) | 機能性ガラス・薄膜事業用生産設備 | 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 | 25,461 |
| 本社工場 (千葉県) | 光学事業用生産設備 | 機械装置 | 5,738 |
| 本社工場 (千葉県) | 研究開発用電気炉 | 建物及び構築物 機械装置 | 26,083 |
(減損損失の認識に至った経緯)
機能性ガラス・薄膜事業において、ガラス偏光子については、これまで、プロジェクター向けに供給しておりましたが、今後は、センサー向けなどに用途転換していきます。このため、稼働率の大幅な低下が見込まれるガラス偏光子の製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
光学事業用生産設備のうち現在遊休状態で将来の使用見込みがないものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
研究が終了した研究開発用電気炉について当該設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(減損損失の金額)
| 建物及び構築物 | 1,035千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 55,144千円 |
| 工具、器具及び備品 | 1,104千円 |
| 計 | 57,283千円 |
(資産のグルーピングの方法)
事業の種類別セグメントを基準として資産のグルーピングを行っております。
(回収可能価額の算定方法)
当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、上記の資産については将来キャッシュ・フローが見込まれないため、備忘価額により算定しております。