建物(純額)
個別
- 2015年12月31日
- 55億5800万
- 2016年12月31日 +0.79%
- 56億200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.合計の金額は、有形固定資産の帳簿価額であり、建設仮勘定は含まれておりません。2017/03/31 10:30
2.TOYO TANSO EUROPE S.P.A.の土地の帳簿価額は、建物及び構築物の帳簿価額に含まれております。
3.上記中の[ ]の数字は外書きで、賃借中のものであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2017/03/31 10:30 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/03/31 10:30
前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 建物及び構築物 300百万円 7百万円 機械装置及び運搬具 81 13 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/03/31 10:30
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) 建物及び構築物 531百万円 475百万円 土地 92 85
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産の取得原価から直接減額している受入助成金による圧縮記帳累計額は次のとおりであります。2017/03/31 10:30
前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) 建物及び構築物 80百万円 80百万円 機械装置及び運搬具 128 128 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2017/03/31 10:30
建物 詫間事業所 生産棟の建設等 280百万円 機械及び装置 詫間事業所 製造設備の更新等 516百万円 工具、器具及び備品 詫間事業所 製造設備の更新等 244百万円 建設仮勘定 詫間事業所 製造設備の新設等 606百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2017/03/31 10:30
(2) 減損損失の認識に至った経緯用途 種類 会社名 場所 減損損失 遊休資産 機械装置及び運搬具建設仮勘定 東洋炭素株式会社 詫間事業所(香川県三豊市) 217 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具 TOYO TANSO USA, INC. 米国コネチカット州ダーラム市 73
東洋炭素株式会社の詫間事業所の一部の製造設備については、生産量の低下により遊休状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2017/03/31 10:30