仕掛品
連結
- 2015年12月31日
- 77億7800万
- 2016年12月31日 -1.34%
- 76億7400万
個別
- 2015年12月31日
- 68億2900万
- 2016年12月31日 -4.31%
- 65億3500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (たな卸資産の評価基準および評価方法の変更)2017/03/31 10:30
当社におけるたな卸資産(半製品、仕掛品(素材))の評価方法は、従来、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっておりましたが、当事業年度より個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)へ変更しております。
この変更は、たな卸資産の原価管理を適時かつ精緻に行い、より適正なたな卸資産の評価および期間損益計算を行うことを目的としており、新たに導入した原価計算システムの本稼働を契機として行うものであります。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (たな卸資産の評価基準および評価方法の変更)2017/03/31 10:30
当企業グループにおけるたな卸資産(半製品、仕掛品(素材))の評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっておりましたが、当連結会計年度より主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)へ変更しております。
この変更は、たな卸資産の原価管理を適時かつ精緻に行い、より適正なたな卸資産の評価および期間損益計算を行うことを目的としており、新たに導入した原価計算システムの本稼働を契機として行うものであります。 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は部分純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2)デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品、原材料
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
②製品、仕掛品、半製品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
③貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2017/03/31 10:30 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
a.有価証券
(a)子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
(b)その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は部分純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
b.デリバティブ
時価法
c.たな卸資産
(a)商品、原材料
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)製品、仕掛品、半製品
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2017/03/31 10:30