5401 日本製鉄

時価

3兆1700億円

PER 予

9.04倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.61倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.93%

ROE 予

6.76%

ROA 予

3.05%

貸倒引当金、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）、建物

【期間】

通期

年度	貸倒引当金		連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）		建物
2008/03	-51.1億		55.3億		6356億
2009/03	-55.5億	赤拡	-50億	赤転	6438億	+1.3%
2010/03	-43.5億	赤縮	1.16億	黒転	6674億	+3.7%
2010/09	-49.9億	赤拡	-		-
2011/03	-49.9億	±0%	-9.49億	赤転	6740億	+1%
2012/03	-41.1億	赤縮	-0.47億	赤縮	6779億	+0.6%
2013/03	-38.3億	赤縮	88.8億	黒転	7980億	+17.7%
2014/03	-33.2億	赤縮	-		-
2015/03	-38.5億	赤拡	-		-
2016/03	-25.1億	赤縮	-		-
2017/03	-35.7億	赤拡	-		-
2018/03	-37.3億	赤拡	-		-
2019/03	-13.9億	赤縮	-		-
2020/03	-29.3億	赤拡	-		-
2021/03	-95.3億	赤拡	-		-
2022/03	-107億	赤拡	-		-
2023/03	-87.6億	赤縮	-		-
2024/03	-87億	赤縮	-		-

2008年3月

貸倒引当金: -51億1200万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 55億3300万
建物: 6355億5600万

2009年3月

貸倒引当金: -55億4900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -50億300万
建物: 6438億4900万

2010年3月

貸倒引当金: -43億5300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 1億1600万
建物: 6673億7800万

2010年9月

貸倒引当金: -49億9400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2011年3月

貸倒引当金: -49億9400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -9億4900万
建物: 6739億8400万

2012年3月

貸倒引当金: -41億900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -4700万
建物: 6778億5200万

2013年3月

貸倒引当金: -38億2900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 88億7500万
建物: 7980億3500万

2014年3月

貸倒引当金: -33億2400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2015年3月

貸倒引当金: -38億5400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2016年3月

貸倒引当金: -25億800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2017年3月

貸倒引当金: -35億6900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2018年3月

貸倒引当金: -37億2600万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2019年3月

貸倒引当金: -13億9100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2020年3月

貸倒引当金: -29億2700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2021年3月

貸倒引当金: -95億2900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2022年3月

貸倒引当金: -107億3000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2023年3月

貸倒引当金: -87億5900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -

2024年3月

貸倒引当金: -86億9700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
建物: -