5401 日本製鉄

時価

3兆2654億円

PER 予

10.55倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.66%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

投資有価証券売却益、退職給付引当金、原材料他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券売却益		退職給付引当金		原材料		特定災害防止準備金の積立		連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
2008/03	-		1255億		1369億		-		49.7億
2009/03	-		1364億	+8.6%	2316億	+69.2%	-		-48.3億	赤転
2010/03	-		1420億	+4.1%	1489億	-35.7%	-		2.7億	黒転
2010/09	-		1558億	+9.7%	-		-		-
2011/03	-		1558億	±0%	1822億	+22.3%	-		-15.7億	赤転
2012/03	159億		1533億	-1.6%	2115億	+16.1%	-4百万		-1.18億	赤縮
2013/03	-		1926億	+25.7%	2101億	-0.7%	-1百万	赤縮	82.5億	黒転
2014/03	567億	+255.8%	1032億	-46.4%	2234億	+6.4%	-		-
2015/03	143億	-74.7%	1183億	+14.7%	2267億	+1.5%	-		-
2016/03	-		768億	-35.1%	1786億	-21.2%	-		-
2017/03	-		1045億	+36.1%	1655億	-7.3%	-		-
2018/03	257億	+79.4%	972億	-7%	1995億	+20.6%	-		-
2019/03	414億	+61%	898億	-7.7%	2414億	+21%	-		-
2020/03	864億	+108.9%	1228億	+36.9%	2285億	-5.3%	-		-
2021/03	-		1436億	+16.9%	2064億	-9.7%	-		-
2022/03	154億	-82.2%	1269億	-11.7%	2865億	+38.8%	-		-
2023/03	281億	+82.6%	1192億	-6%	3777億	+31.8%	-		-

2008年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1255億3600万
原材料: 1368億5000万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 49億7100万

2009年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1363億8000万
原材料: 2315億7500万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -48億2500万

2010年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1419億9500万
原材料: 1489億4300万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 2億7000万

2010年9月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1557億6000万
原材料: -
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2011年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1557億6000万
原材料: 1821億7900万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -15億6800万

2012年3月

投資有価証券売却益: 159億2100万
退職給付引当金: 1532億9300万
原材料: 2114億9400万
特定災害防止準備金の積立: -400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -1億1800万

2013年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1926億3500万
原材料: 2100億6300万
特定災害防止準備金の積立: -100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 82億5000万

2014年3月

投資有価証券売却益: 566億5000万
退職給付引当金: 1031億7700万
原材料: 2234億2800万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2015年3月

投資有価証券売却益: 143億1700万
退職給付引当金: 1183億4200万
原材料: 2267億3300万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2016年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 768億2500万
原材料: 1785億6000万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2017年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1045億4200万
原材料: 1655億100万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2018年3月

投資有価証券売却益: 256億8500万
退職給付引当金: 972億4500万
原材料: 1995億3600万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2019年3月

投資有価証券売却益: 413億6100万
退職給付引当金: 897億5300万
原材料: 2413億8500万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2020年3月

投資有価証券売却益: 864億800万
退職給付引当金: 1228億3000万
原材料: 2285億3300万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2021年3月

投資有価証券売却益: -
退職給付引当金: 1436億3300万
原材料: 2063億7000万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2022年3月

投資有価証券売却益: 154億500万
退職給付引当金: 1268億7000万
原材料: 2865億1900万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2023年3月

投資有価証券売却益: 281億3400万
退職給付引当金: 1192億3200万
原材料: 3776億8600万
特定災害防止準備金の積立: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -