5401 日本製鉄

時価

3兆1702億円

PER 予

10.24倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.8%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

売上高 - 新素材、関係会社株式売却損益（△は益）、設備休止関連損失他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上高 - 新素材	関係会社株式売却損益（△は益）	設備休止関連損失	その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産	未収入金	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
2008/03	-	-	-	-	617億	-
2009/03	-	-	-	-	583億 -5.6%	-
2010/03	-	-	-	-	555億 -4.8%	-
2011/03	-	-	-	-	619億 +11.5%	-
2012/03	-	-	74.1億	-	876億 +41.6%	-0.47億
2013/03	422億	-	-	-	1561億 +78.2%	88.8億黒転
2014/03	372億 -11.8%	-	186億 +151.1%	-	1786億 +14.4%	-
2015/03	364億 -2.1%	-	213億 +14.4%	-	1835億 +2.7%	-
2016/03	363億 -0.5%	-327億	191億 -10.3%	-	1535億 -16.4%	-
2017/03	345億 -4.9%	-242億赤縮	128億 -33%	-	1445億 -5.8%	-
2018/03	371億 +7.3%	-26.4億赤縮	116億 -9.3%	652億	1362億 -5.7%	-
2019/03	-	-	82.8億 -28.6%	-1046億赤転	1288億 -5.4%	-
2020/03	-	-	152億 +83.2%	-833億赤縮	1452億 +12.7%	-
2021/03	-	-	548億 +261.2%	1255億黒転	1161億 -20%	-
2022/03	-	-	1550億 +182.8%	-79.6億赤転	1680億 +44.6%	-
2023/03	-	-	220億 -85.8%	326億黒転	1919億 +14.3%	-
2024/03	-	-	826億 +274.9%	1258億 +286.1%	1256億 -34.5%	-

2008年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 617億800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2009年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 582億7100万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2010年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 554億9600万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2011年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 618億6600万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2012年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 74億700万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 876億1700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -4700万

2013年3月

売上高 - 新素材: 422億1100万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 1560億9900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 88億7500万

2014年3月

売上高 - 新素材: 372億4100万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 186億
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 1786億2200万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2015年3月

売上高 - 新素材: 364億4900万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 212億7600万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 1834億5900万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2016年3月

売上高 - 新素材: 362億8000万
関係会社株式売却損益（△は益）: -326億5000万
設備休止関連損失: 190億8800万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 1534億5300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2017年3月

売上高 - 新素材: 345億1900万
関係会社株式売却損益（△は益）: -241億7200万
設備休止関連損失: 127億9300万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -
未収入金: 1445億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2018年3月

売上高 - 新素材: 370億5000万
関係会社株式売却損益（△は益）: -26億3500万
設備休止関連損失: 116億400万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 652億2200万
未収入金: 1362億400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2019年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 82億8400万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -1045億5700万
未収入金: 1287億8400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2020年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 151億7500万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -833億500万
未収入金: 1451億8500万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2021年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 548億1600万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 1254億7100万
未収入金: 1161億3300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2022年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 1550億4200万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -79億6200万
未収入金: 1679億7300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2023年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 220億2600万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 325億7700万
未収入金: 1919億3300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -

2024年3月

売上高 - 新素材: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
設備休止関連損失: 825億7300万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 1257億8300万
未収入金: 1256億3000万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -