5401 日本製鉄

時価

3兆2737億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.7%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

研究開発費 - 製鉄、その他の金融資産、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	研究開発費 - 製鉄	その他の金融資産	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）	税引前当年度純利益	建物及び構築物	特定災害防止準備金の積立
2008/03	-	-	-	6055億	1.56兆	-
2009/03	-	-	-	2811億 -53.6%	1.57兆 +0.4%	-
2010/03	-	-	-	112億 -96%	1.64兆 +4.5%	-
2011/03	-	-	-	1854億大幅増	1.69兆 +3.1%	-
2012/03	-	-	-	1201億 -35.2%	1.72兆 +1.7%	-4百万
2013/03	-	-	82.5億	-1370億赤転	2.11兆 +23.2%	-1百万赤縮
2014/03	-	-	9.04億 -89%	3991億黒転	2.15兆 +1.6%	-
2015/03	-	-	-391億赤転	3762億 -5.8%	2.16兆 +0.5%	-
2016/03	-	-	-4.01億赤縮	2308億 -38.7%	2.14兆 -1%	-
2017/03	-	-	-53.9億赤拡	1817億 -21.3%	2.46兆 +15.2%	-
2018/03	-	1.01兆	-19.6億赤縮	2899億 +59.5%	2.51兆 +1.9%	-
2019/03	628億	0.81兆 -19.3%	-	1188億 -59%	-	-
2020/03	695億 +10.7%	0.48兆 -40.8%	-	-5016億赤転	-	-
2021/03	573億 -17.6%	0.63兆 +30.6%	-	-925億赤縮	-	-
2022/03	585億 +2.1%	0.55兆 -12.7%	-	4548億黒転	-	-
2023/03	614億 +5%	0.53兆 -3.6%	-	5333億 +17.3%	-	-
2024/03	636億 +3.6%	0.68兆 +27.8%	-	4057億 -23.9%	-	-

2008年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 6054億8500万
建物及び構築物: 1兆5596億
特定災害防止準備金の積立: -

2009年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 2810億7900万
建物及び構築物: 1兆5662億
特定災害防止準備金の積立: -

2010年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 112億4200万
建物及び構築物: 1兆6365億
特定災害防止準備金の積立: -

2011年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 1853億7700万
建物及び構築物: 1兆6878億
特定災害防止準備金の積立: -

2012年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 1200億5300万
建物及び構築物: 1兆7157億
特定災害防止準備金の積立: -400万

2013年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 82億5000万
税引前当年度純利益: -1369億7000万
建物及び構築物: 2兆1139億
特定災害防止準備金の積立: -100万

2014年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: 9億400万
税引前当年度純利益: 3991億4700万
建物及び構築物: 2兆1481億
特定災害防止準備金の積立: -

2015年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -390億5600万
税引前当年度純利益: 3761億8800万
建物及び構築物: 2兆1584億
特定災害防止準備金の積立: -

2016年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -4億100万
税引前当年度純利益: 2307億7800万
建物及び構築物: 2兆1375億
特定災害防止準備金の積立: -

2017年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: -
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -53億8500万
税引前当年度純利益: 1816億9200万
建物及び構築物: 2兆4631億
特定災害防止準備金の積立: -

2018年3月

研究開発費 - 製鉄: -
その他の金融資産: 1兆76億
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -19億5800万
税引前当年度純利益: 2898億6000万
建物及び構築物: 2兆5088億
特定災害防止準備金の積立: -

2019年3月

研究開発費 - 製鉄: 628億
その他の金融資産: 8126億6800万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 1188億3600万
建物及び構築物: -
特定災害防止準備金の積立: -

2020年3月

研究開発費 - 製鉄: 695億
その他の金融資産: 4811億1700万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: -5015億9100万
建物及び構築物: -
特定災害防止準備金の積立: -

2021年3月

研究開発費 - 製鉄: 573億
その他の金融資産: 6282億2600万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: -924億6200万
建物及び構築物: -
特定災害防止準備金の積立: -

2022年3月

研究開発費 - 製鉄: 585億
その他の金融資産: 5482億8300万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 4547億7800万
建物及び構築物: -
特定災害防止準備金の積立: -

2023年3月

研究開発費 - 製鉄: 614億
その他の金融資産: 5287億9400万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 5332億7000万
建物及び構築物: -
特定災害防止準備金の積立: -

2024年3月

研究開発費 - 製鉄: 636億
その他の金融資産: 6759億4200万
連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
税引前当年度純利益: 4056億7600万
建物及び構築物: -
特定災害防止準備金の積立: -