研究開発費 - 製鉄、その他の金融資産、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)他2件
2008年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -52億8300万
- 繰延税金資産
- 655億9200万
2009年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -18億5000万
- 繰延税金資産
- 915億3200万
2010年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -22億7500万
- 繰延税金資産
- 1089億7100万
2011年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -42億6600万
- 繰延税金資産
- 762億6100万
2012年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -17億4500万
- 繰延税金資産
- 577億1500万
2013年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- 82億5000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億6600万
- 繰延税金資産
- 817億2900万
2014年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- 9億400万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億7000万
- 繰延税金資産
- 1070億1500万
2015年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
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- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -390億5600万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1億5600万
- 繰延税金資産
- 955億9800万
2016年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
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- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -4億100万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -17億3200万
- 繰延税金資産
- 560億400万
2017年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
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- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -53億8500万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 14億3900万
- 繰延税金資産
- 594億4100万
2018年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- -
- その他の金融資産
- 1兆76億
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -19億5800万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -2億6000万
- 繰延税金資産
- 773億6300万
2019年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- 628億
- その他の金融資産
- 8126億6800万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
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- 繰延税金資産
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2020年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- 695億
- その他の金融資産
- 4811億1700万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
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- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
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- 繰延税金資産
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2021年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- 573億
- その他の金融資産
- 6282億2600万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
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- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
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- 繰延税金資産
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2022年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- 585億
- その他の金融資産
- 5482億8300万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
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- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
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- 繰延税金資産
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2023年3月
- 研究開発費 - 製鉄
- 614億
- その他の金融資産
- 5287億9400万
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高(△は減少)
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- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
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- 繰延税金資産
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