5401 日本製鉄

時価

3兆2737億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.7%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

研究開発費 - 製鉄、特定災害防止準備金の積立、支払手形他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	研究開発費 - 製鉄	特定災害防止準備金の積立	支払手形	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	法人所得税費用（IFRS）	機械及び装置（純額）
2008/03	-	-	-	-127億	-	6862億
2009/03	-	-	-	-26.7億赤縮	-	6837億 -0.3%
2010/03	-	-	-	-23.7億赤縮	-	7275億 +6.4%
2011/03	-	-	-	26.7億黒転	-	6982億 -4%
2012/03	-	-4百万	-	-0.7億赤転	-	6311億 -9.6%
2013/03	-	-1百万赤縮	86百万	-	-	8893億 +40.9%
2014/03	-	-	16百万 -81.4%	-1.35億赤拡	-	8206億 -7.7%
2015/03	-	-	-	-202億赤拡	-	8036億 -2.1%
2016/03	-	-	-	-37.8億赤縮	-	7775億 -3.2%
2017/03	-	-	-	-529億赤拡	-	7684億 -1.2%
2018/03	-	-	-	2.89億黒転	595億	7583億 -1.3%
2019/03	628億	-	-	-	-88.1億赤転	8848億 +16.7%
2020/03	695億 +10.7%	-	-	-	25.5億黒転	6892億 -22.1%
2021/03	573億 -17.6%	-	-	-	107億 +318.8%	7489億 +8.7%
2022/03	585億 +2.1%	-	-	-	1491億大幅増	8376億 +11.8%
2023/03	614億 +5%	-	-	-	1281億 -14%	8807億 +5.1%
2024/03	636億 +3.6%	-	-	-	1761億 +37.4%	9193億 +4.4%

2008年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -127億1800万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 6861億5000万

2009年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -26億6600万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 6837億4900万

2010年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -23億6600万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 7275億1000万

2011年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: 26億7100万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 6982億4100万

2012年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -400万
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -7000万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 6311億1800万

2013年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -100万
支払手形: 8600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 8893億2500万

2014年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: 1600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億3500万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 8206億1400万

2015年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -201億5900万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 8035億5200万

2016年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -37億7600万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 7775億3100万

2017年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -528億9200万
法人所得税費用（IFRS）: -
機械及び装置（純額）: 7683億6700万

2018年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: 2億8900万
法人所得税費用（IFRS）: 595億4900万
機械及び装置（純額）: 7582億7700万

2019年3月

研究開発費 - 製鉄: 628億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: -88億900万
機械及び装置（純額）: 8848億3000万

2020年3月

研究開発費 - 製鉄: 695億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: 25億4800万
機械及び装置（純額）: 6891億9200万

2021年3月

研究開発費 - 製鉄: 573億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: 106億7100万
機械及び装置（純額）: 7489億3800万

2022年3月

研究開発費 - 製鉄: 585億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: 1490億5200万
機械及び装置（純額）: 8376億4100万

2023年3月

研究開発費 - 製鉄: 614億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: 1281億1700万
機械及び装置（純額）: 8806億6800万

2024年3月

研究開発費 - 製鉄: 636億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
法人所得税費用（IFRS）: 1760億7400万
機械及び装置（純額）: 9193億900万