5401 日本製鉄

時価

3兆1740億円

PER 予

10.25倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.8%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

研究開発費 - 製鉄、特定災害防止準備金の積立、支払手形他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	研究開発費 - 製鉄		特定災害防止準備金の積立		支払手形		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
2008/03	-		-		-		-127億
2009/03	-		-		-		-26.7億	赤縮
2010/03	-		-		-		-23.7億	赤縮
2011/03	-		-		-		26.7億	黒転
2012/03	-		-4百万		-		-0.7億	赤転
2013/03	-		-1百万	赤縮	86百万		-
2014/03	-		-		16百万	-81.4%	-1.35億	赤拡
2015/03	-		-		-		-202億	赤拡
2016/03	-		-		-		-37.8億	赤縮
2017/03	-		-		-		-529億	赤拡
2018/03	-		-		-		2.89億	黒転
2019/03	628億		-		-		-
2020/03	695億	+10.7%	-		-		-
2021/03	573億	-17.6%	-		-		-
2022/03	585億	+2.1%	-		-		-
2023/03	614億	+5%	-		-		-

2008年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -127億1800万

2009年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -26億6600万

2010年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -23億6600万

2011年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: 26億7100万

2012年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -400万
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -7000万

2013年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -100万
支払手形: 8600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -

2014年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: 1600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億3500万

2015年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -201億5900万

2016年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -37億7600万

2017年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -528億9200万

2018年3月

研究開発費 - 製鉄: -
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: 2億8900万

2019年3月

研究開発費 - 製鉄: 628億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -

2020年3月

研究開発費 - 製鉄: 695億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -

2021年3月

研究開発費 - 製鉄: 573億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -

2022年3月

研究開発費 - 製鉄: 585億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -

2023年3月

研究開発費 - 製鉄: 614億
特定災害防止準備金の積立: -
支払手形: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -