5401 日本製鉄

時価

3兆2654億円

PER 予

10.55倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

4.66%

ROE 予

6.28%

ROA 予

2.8%

特別修繕準備金、法人税等調整額、研究開発費 - エンジニアリング他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特別修繕準備金		法人税等調整額		研究開発費 - エンジニアリング		土地再評価差額金（税引後）
2008/03	-		222億		-		-
2009/03	-		-318億	赤転	-		-
2010/03	115億		-364億	赤拡	-		-
2011/03	135億	+18.2%	275億	黒転	-		8.74億
2012/03	165億	+21.8%	13.8億	-95%	-		11億	+25.9%
2013/03	-		-750億	赤転	-		-
2014/03	-		694億	黒転	-		-
2015/03	-		727億	+4.7%	-		1.2億	-89.1%
2016/03	-		306億	-57.8%	-		0.56億	-53.3%
2017/03	-		-114億	赤転	-		-
2018/03	-		-75.1億	赤縮	-		-
2019/03	-		-288億	赤拡	25億		-
2020/03	-		-283億	赤縮	20億	-20%	-
2021/03	-		-361億	赤拡	22億	+10%	-
2022/03	-		203億	黒転	17億	-22.7%	-
2023/03	-		227億	+11.9%	22億	+29.4%	-

2008年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: 221億6400万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2009年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -317億5300万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2010年3月

特別修繕準備金: 114億5200万
法人税等調整額: -363億9600万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2011年3月

特別修繕準備金: 135億4000万
法人税等調整額: 274億6600万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: 8億7400万

2012年3月

特別修繕準備金: 164億9200万
法人税等調整額: 13億8000万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: 11億

2013年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -750億4500万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2014年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: 694億500万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2015年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: 726億6200万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: 1億2000万

2016年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: 306億3800万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: 5600万

2017年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -113億7700万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2018年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -75億1000万
研究開発費 - エンジニアリング: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2019年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -287億6900万
研究開発費 - エンジニアリング: 25億
土地再評価差額金（税引後）: -

2020年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -282億7900万
研究開発費 - エンジニアリング: 20億
土地再評価差額金（税引後）: -

2021年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: -360億5700万
研究開発費 - エンジニアリング: 22億
土地再評価差額金（税引後）: -

2022年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: 202億5100万
研究開発費 - エンジニアリング: 17億
土地再評価差額金（税引後）: -

2023年3月

特別修繕準備金: -
法人税等調整額: 226億6200万
研究開発費 - エンジニアリング: 22億
土地再評価差額金（税引後）: -