建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(ア) 有形固定資産
主として製鉄事業における建物等である。
(イ) 無形固定資産

2015/06/24 15:57

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械及び装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年である。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2015/06/24 15:57

#3 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)

資産の種類	金額(百万円)	債務の種類	金額(百万円)
(工場財団抵当)
建物及び構築物	1,474	短期借入金	480
機械装置及び運搬具	4,010	長期借入金(1年内返済予定分を含む)	2,742
流動資産のその他	5,067
建物及び構築物	2,041
機械装置及び運搬具	58

このほか、上記担保付債務のうち連結子会社の借入金347百万円に対し、長期貸付金(債権)等347百万円を担保に供している。また、関連会社等の借入金に対し、関連会社株式等1,261百万円を担保に供している。
当連結会計年度(平成27年3月31日)

2015/06/24 15:57

#4 有形固定資産等明細表（連結）

主として竣工による資産編入である。
2 当期減少額には、建物4百万円、構築物3百万円、機械及び装置908百万円、車両運搬具0百万円、工具、器具及び備品1百万円(合計919百万円)の圧縮記帳額が含まれている。
3 当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載している。

2015/06/24 15:57

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として5年である。
(ウ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2015/06/24 15:57