ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ) 無形固定資産
ソフトウエアである。
②リース資産の減価償却の方法

2016/06/24 15:38

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械及び装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年である。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2016/06/24 15:38

#3 有形固定資産等明細表（連結）

主として竣工による資産編入である。
2 当期減少額には、機械及び装置1,357百万円、車両運搬具0百万円、ソフトウエア32百万円(合計1,390百万円)の圧縮記帳額が含まれている。
3 当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載している。

2016/06/24 15:38

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
減損損失	37,600	32,100
ソフトウエア等償却超過額	26,900	29,300
関係会社出資金評価損	23,400	22,100

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異発生原因の主な内訳

2016/06/24 15:38

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
減損損失	72,261	62,858
ソフトウエア等償却超過額	33,132	34,361
繰越欠損金	102,629	93,999

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異発生原因の主な内訳

2016/06/24 15:38

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として5年である。
(ウ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2016/06/24 15:38