建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械及び装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウェアの見込利用可能期間は5年である。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2020/07/02 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

主として竣工による資産編入である。
2 当期減少額には、建物104百万円、機械及び装置 3,456百万円、工具、器具及び備品5百万円(合計 3,566百万円)の圧縮記帳額が含まれている。
なお、「当期減少額」欄の( )内は内書きで、当期の減損損失計上額である。

2020/07/02 15:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。

2020/07/02 15:00