建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	502	229	272
機械装置及び運搬具	56	52	4

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	502	255	247
機械装置及び運搬具	9	9	0

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2014/06/26 16:57

#2 事業等のリスク

(5)災害によるリスク
当社グループは、自然災害に備え連絡体制の整備や定期的な防災訓練の実施、建物の耐震補強など着実に施策を進めてまいりました。しかしながら、各事業所の周辺地域において大規模な地震、台風等の自然災害が発生した場合は、操業に支障が生じ業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(6)製品の欠陥によるリスク

2014/06/26 16:57

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物・機械及び装置
スチール部門等は定額法、プレス部門及び造機部門は定率法を採用しています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。
構築物・車両運搬具・工具、器具及び備品
定率法を採用しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)
社内における見込利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。2014/06/26 16:57

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	0	6

2014/06/26 16:57

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	30百万円	9百万円
機械装置及び運搬具	23	9

2014/06/26 16:57

#6 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	7,578百万円	7,056百万円
構築物	965	829

担保付債務は、次のとおりです。

2014/06/26 16:57

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の建物・機械装置及び運搬具は、定率法と定額法を併用し、その他は定率法を採用しています。連結子会社は定率法又は定額法を採用しています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～47年
機械装置及び運搬具 4～14年
その他 2～10年
ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しています。
ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。2014/06/26 16:57