- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△)(円) | 1.21 | 2.40 | 7.45 | △1.10 |
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を繰越利益剰余金に加減しています。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が209百万円増加し、繰越利益剰余金が136百万円減少しています。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ92百万円減少しています。
なお、当事業年度の1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額に与える影響は軽微です。
2015/06/25 17:03- #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
・「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)
・「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 平成25年9月13日)
・「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 平成25年9月13日)
2015/06/25 17:03- #4 業績等の概要
このような状況下、当社グループは、グローバルでの“成長”と高収益体質への“変革”を基本方針とした中期連結経営計画「Growth & Change 2015」を推進してまいりました。その一環として、トピー パリンダ マニファクチャリング インドネシア(インドネシア西ジャワ州)においてトラック用ホイールの生産を開始いたしました。また、豊橋製造所(愛知県豊橋市)においては新製鋼工場の稼働を開始いたしました。さらに、鋼材の適正な販売価格の形成を図るとともに、需要に応じた生産体制の構築や生産性の向上、省エネ等のコスト改善にも引き続き取り組んでまいりました。
その結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は2,376億7千7百万円(前期比1.3%増)、営業利益は64億2千2百万円(前期比21.0%増)、経常利益は60億3千7百万円(前期比34.6%増)となりました。当期純利益については、連結子会社の固定資産について減損損失を計上したこと等により、23億6千万円(前期比23.2%増)になりました。
セグメントの業績は次のとおりです。
2015/06/25 17:03- #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度の特別損益は、減損損失等により、前連結会計年度に比べ13億2千4百万円の利益減少(純額)となりました。
⑤ 当期純利益
当期純利益は、前連結会計年度に比べ4億4千5百万円増益の23億6千万円となりました。
2015/06/25 17:03- #6 退職給付に係る会計処理の方法（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しています。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が84百万円減少し、利益剰余金が53百万円増加しています。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ97百万円減少しています。
なお、当連結会計年度の1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額に与える影響は軽微です。
2015/06/25 17:03- #7 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
2.1株当たり
当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりです。
| 前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) |
| 当期純利益(百万円) | 1,914 | 2,360 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | - | - |
| 普通株式に係る当期純利益(百万円) | 1,914 | 2,360 |
| 期中平均株式数(千株) | 237,107 | 236,848 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
